「ファン・クラブ通信」 第347号(2010/07/28)≪英会話教育の重要性≫

皆さんも既にご存知と思いますが、中国、台湾、韓国などが、パソコン、携帯
電話、家電製品などの分野で、技術的に日本に追いつき、追い越してきています。

その結果、これ等の国々の経済力が急速に強くなって来ており、特に中国はGDP
が米国に次ぐ世界第2位になりました。

日本は過去20年ほど世界第二の経済大国であったのが、その座を中国に取られ
てしまったのです。

そしてその背景の一つとして、彼等が英会話教育に力を入れているということ
があります。

次の記事は「週刊新潮」の最新号から借用した韓国企業サムスンの実体です。

記事URL: https://pasocon-eikaiwa.net/backnumber/txt/img/347/samsung.txt

技術的に日本と互角または日本よりも優れてきている場合も確かにあり、更に
技術的にまだ日本よりも弱い場合でも、世界市場の要求に合う製品開発に優れ
ている場合があります。
記事中にもあるように、彼らの「本気で考える」姿勢が的を得た決断と行動の
源となっています。
物事を本気で考えると、それについての「先見性」が自然と優れてくるもので
す。

これらの国は、優れた先見の一つとして、早い段階から英会話教育に力を入れ、
既に世界経済で優位に立ちつつあるという結果を出しています。
これは記事だけを鵜呑みにして言っているのではなく、世界各国で採用されて
いる英語教材を扱っている立場から、私自身がずっと感じていたことでした。

日本は、この英会話教育の重要性については、曇ったメガネ程度の先見性しか
持っていません。
遠藤メソッドの受講生には、日本を担う企業に勤めている方も多く、私は彼ら
の話を聞く機会が多いのですが、社内英語教育が真っ先にコスト削減の対象に
なっているし、もともと英語力のある社員の能力も、うまく生かし切れていな
いことがしばしばあります。

ファン・クラブ通信の345号では、いくつかの日本企業が、社内公用語を英語
にした、というニュースについて触れました。
しかし社員、もっと遡れば入社前の人材、に対する英会話教育について根本的
な見直しがなされない限り、国力の向上にはつながらず、せっかくのこうした
試みも失敗に終わってしまうでしょう。

中国韓国などに対する日本の劣勢…弛緩と停滞の悪循環については、英語力だ
けでなく、オリンピックなど様々なところで感じている方も多いと思います。

次号のファン・クラブ通信では、この現状の打開の一助と必ずなるであろう、
私の「使命」についてお伝えしたいと思います。

広告

About endomethod
半年~1年で、高いレベルの英会話力が身につく。

現在コメントは受け付けていません。

%d人のブロガーが「いいね」をつけました。