「ファン・クラブ通信」 第186号 (2007/06/20) ≪日本政府によるNOVAの処罰について思うこと≫

最近のテレビ、新聞などで報道されたように、NOVAは悪徳商法の故に、経済産
業省より 70時間以上のコースの受注禁止命令を受け、また厚生労働省の給付
金講座の認定を取り消されました。

真の英会話教育を過去十数年実施してきた、「英会話教育のプロ」としての私
が思うことは、「NOVAは単に氷山の一角に過ぎない」と言うことです。

ネイティヴ先生を使って英会話を教えている全ての英会話学校は、基本的には
NOVAと同じような弱点を持っています。
NOVAもこの弱点をカヴァーしようと悪あがきし、今回の悪徳行為をするように
なったのでしょう。 他の英会話学校もかなり NOVA と近いことをしています。
即ち、最初に何十回かの授業料を前金として客より先取りし、客が怠惰で出席
率がわるいと、それだけ学校はもうかる、と言う仕組みです。
もし、万一、全ての客が100% 出席すると、それだけの受け入れ態勢が学校側
にはないので、客の強い不満を買う、と言う実態です。

「英会話学校の本質的な弱点」は何処にあるのか、について述べましょう。

(1) 日本人全体が、私が指摘した「10の盲点」を持っています:
次の URLです:
http://www.pasocon-eikaiwa.com/shiryou/mouten/mouten.html

この「10の盲点」の3.に指摘しているように、ネイティヴが英語をしゃべ
るのを聴くのが英会話力をつける道と誰もが思っているが、これが根本的に間
違いなのです。 これでは英会話力がつかないのです。
全く力がつかないと言うことでは無いとしても、5年程度の勉強では使えるほ
どの英会話力をつけることが出来ません。
このように長い時間をかけてもそれに見合った力がつかないのなら、いつまで
たっても仕事や、海外在住、海外旅行に英語を真に生かすことが望めないので
す。

(2) 一方、ネイティヴを雇うと、コストが高くつき、その意味でも、
「競争力のある商品」ではないのです。

このような実体のなかで悪あがきをして売り上げを伸ばしてきているわけです
が、この場合の英会話学校の唯一の強みは、「全ての日本人はネイティヴから
英会話を学べば上手になると誤解している」ので、この弱みに付け込むと言う
ことにあります。

一方、遥かにコストが安く、しかも急速に学べる方法が言語心理学者により開
発され、日本以外で急速に普及しつつあるのです。
「急速に学べる」と言うことが非常に大事なのです。
学ぶ速度が10倍になれば、所要時間は10分の1になるからです。
10年かかるところが1年ですむのです。
そのあと、築き上げた英会話力をすぐに有効に使うことが出来るのです。
日本以外の例をお知らせしましょう:
(1) 中国政府は2年前より、この効率的英会話勉強法に着目し、わずか2年の間
に、毎月50万人をこの方法で現在教育し、生徒数は更にふえつつあります。
詳細は弊社「ファンクラブ通信」第110号をお読みください。
次のURLです:http://pasocon-eikaiwa.net/backnumber/txt/fc110.txt

(2) シンガポール、マレーシア、ベトナム、ミャンマー、タイも中国に見習っ
て、国策としてこの効率的英会話教育法を採用しています。

(3) そして、最近トルコ政府が、中国と同じ効率的英会話勉強法を採用し、実
に500万人の大規模教育にのりだしました。
トルコは EU加盟をま近かにひかえて、EU加盟の効果を上げるには、EU の共通
言語である英語を自由に操れるインテリ層を急速、かつ大規模に作り上げねば
ならないと考えたからです。
日本英会話界を牛耳る NOVA が40万人の生徒数であることを考えても、トルコ
のこの果敢な政策には驚嘆します。

紹介 endomethod
半年~1年で、高いレベルの英会話力が身につく。

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